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話題沸騰中の"仮想通貨"!

持っているだけで儲かると噂される一方で、カタチのないものだけに怪しさを感じる人も多いはず…。

今回は、そんな気になる仮想通貨について、わかりやすく解説します。

仮想通貨=WEB上のお金

"仮想通貨"とは、文字通り、現実にはカタチのない"仮想"的なお金です。

"ビットコイン"といえば、聞いたことがある方も多いでしょう。

仮想通貨は、私たちが普段使っている日本円のように、物やサービスを買うときの支払いに使えたりしますし、保有や売買によって値上がり益を得ることもできます。

<ビットコインでamazonギフト券が購入できるページ>

参照:https://bitflyer.jp/static/bitcoin-bazaar

<ビットコイン取引画面>

参照:bitFlyer Lightning https://lightning.bitflyer.jp/trade

この記事を書いている2017年1月25日23:00時点でのビットコインの価格は、1ビットコインあたり1,246,030円です。

そのため、もし今1ビットコインを持っていれば、約124万円分の買い物ができますし、また約124万円分の別の仮想通貨に交換することもできます。

このように、仮想通貨は、その時々一定の価値を持っているので、日本円や他の仮想通貨と交換したり、物やサービスを買ったりできるのです。

でも、仮想通貨って何かの拍子に消えちゃったりするんでしょ?

いえ、決して仮想通貨はなくなりません。たとえ誰もが存在を忘れてしまったとしても、仮想通貨はこの世界に存在し続けます。

その秘密は、"ブロックチェーン技術"と呼ばれる、仮想通貨を作り出すコンピュータプログラムにあります。

ブロックチェーンとは…

2009年、インターネット上に一つの画期的な論文が投稿されました。

ナカモトサトシという執筆者名で投稿されたその論文には、今まで誰も考えつかなかったような革新的な仕組みについて記されていました。

それは、簡単にいえば、「事実上決して改ざんすることができないWEB上の台帳(記録)」に関するものでした。

通常の台帳、例えば会社の現金出納帳を考えると、1人の経理担当者が管理しており、現金のやり取りが発生するたびに、その担当者が1人で記入します。

しかし、万が一担当者が悪意をもって台帳を改ざんして、会社のお金を横領しようと考えた場合、担当者が1人で管理しているために、会社はこの不正を未然に防ぐことが難しくなります。

では、担当者を2人に増やしてはどうでしょう?

この場合も不正は防げません。その2人が結託して改ざんすれば、秘密裏に処理できるからです。

では担当者が3人では?4人では?

数が増えるほど不正は難しくなっていくものの、それでも同じ部署の同じ役割の(関係性の強い)人たちですから、結託すれば、不正は可能でしょう。

では、台帳をどのように管理すれば、改ざんなどの不正を完全に防げるのか。

その答えがブロックチェーン技術です。

ブロックチェーンでは、管理する台帳を、会ったことも聞いたこともない、全く関係のない世界中の人々で、共同管理します。具体的には、世界中のさまざまなコンピュータに、まったく同じ情報が記された台帳をコピーして保存しておきます。

そうすれば、だれか一人が自分の台帳を改ざんしようした場合でも、他の人が持っている台帳と照らし合わせることで、不正を発見することができます。また、全員で結託して不正を働くというのも現実的に不可能です。

こうして晴れて、「事実上決して改ざんできないWEB上の台帳(記録)」が完成しました。これを専門用語で、「分散型台帳」と呼びます。

「世界の誰がいくら分の仮想通貨を持っているか」に関する情報が、この分散型台帳には記録されています。

また、仮想通貨の取引(移動)状況はすべて公開されており、写真のように、エクスプローラーを利用することでだれでも簡単に確認ができます。

<ビットコインエクスプローラーで調べたビットコインのやり取りに関する情報>

「Input」や「Output」の下に並んだ文字列が、ビットコインが保存されているアドレス。どのアドレスからどのアドレスへ送金されたかは、ブロックチェーンに記録された情報を追えばだれでも確認可能。

参照:chainFlyer https://chainflyer.bitflyer.jp/

※送金元アドレスや送金先アドレスは公開されていますが、アドレスから所有者情報割り出すことは非常に困難なため、一定の匿名性は保たれます。

なぜ改ざんできないのか

“事実上決して改ざんできない”とはどういうことか、少し詳しく見てみましょう。

上の文章で、「他の人の台帳と照らし合わせることで、不正を発見できる」と書きました。

これはどういうことなのでしょうか。

ブロックチェーンには、現在の所有者の情報だけでなく、過去にどのタイミングで、いくら分の通貨がやり取りされたか(所有権が移ったか)に関する情報も、すべて記録されています。

また、これから先も引き続き、やり取りに関する情報が記録され続けます。

例えば、ビットコインのブロックチェーンには、2009年に稼働が始まって以来、すべてのビットコインのやり取りに関する情報が記録されており、それと全く同じデータが世界中のコンピュータが分散されて保存されています。

ここで、AさんがBさんに、1ビットコインを売却したケースを考えてみます。

Aさんはまず、「AさんからBさんに1ビットコイン移ったよ」という情報(トランザクションといいます)を、ブロックチェーンのシステム上に投げ込みます。

この時、Aさんしか知らない情報(秘密鍵といいます)を使って作成した、「投げ込んだのはAさんである証拠」(電子署名)を、一緒にチェーンに投げ込みます。

次に、ビットコインのブロックチェーン情報を持っている世界中のコンピュータが、Aさんが投げ込んだ情報について、不正はないか、ブロックチェーンに正しい記録として新たに書き込んでも大丈夫かどうか、検証を行います。具体的には、

(1)投げ込んだのがほんとにAさん本人かどうかを、電子署名を解読して検証

(2)自分の手元に保存されている情報と、投げ込まれた情報を見比べて、改ざんされていないかどうかを検証

します。不正がないことが確認されれば、晴れて、ブロックチェーン上に新しい記録として書き込まれます。

さて、AさんとBさんの取引の様子も見ていたCさんがあることを思いつきます。Bさんに売却されたビットコインを、Cさんに売却したことにして横取りできないだろうか。

ブロックチェーンへ情報を投げ込むのは、誰でも行えます。

そこで、Cさんは、取引実態がないにも関わらず「AさんからCさんに1ビットコインが移ったよ」という嘘の情報を投げ込みます。

しかし、投げ込まれた情報には、「Aさん本人が投げ込んだ証拠」が含まれていません。(Aさんの秘密鍵を用いて作成した電子署名が含まれない)そのため、情報を投げ込んだのが、送金者のAさんではないことが、他の参加者によって確認されます。

これにより、Cさんの投げ込んだ情報は不正なものであることが証明され、ブロックチェーンに不正な情報が記録される事態を防ぐことができます。

実際の仕組みはもう少し複雑ですが、わかりやすくまとめると、このような仕組みによって、ブロックチェーンは事実上改ざん不可能な台帳として存在できています。

事実、このようなブロックチェーンの堅牢性は、ビットコインのブロックチェーンが稼働し始めた2009年1月3日以来9年間、まだ一度も破られたことはありません。

◯みんなが同じ記録を共有する、分散型台帳である。

◯新しく記録する際に、不正がないか、みんなで検証する。

ブロックチェーンはこの2つの仕組みによって、所有情報を正しく保存できるようになり、実際に価値の交換手段(支払い手段や、売買の対象)として利用されるようになりました。

こうして、単なる台帳としての情報が、通貨としての価値を持つようになったのが、現在の仮想通貨の正体です。

管理する主体のない非中央集権的な通貨

さらに、ブロックチェーンのプログラムは、いったんスタートさせれば、あとは半永久的かつ自立的に上記のシステムを動かし続けます。

加えて、世界中たくさんのコンピュータで分散して働くため、プログラムの実行は単一のコンピュータに依存しません。

既存の電子マネーやネットバンクの預金は、手持ちのカードや銀行サーバーが破壊されれば、記録されている情報、つまりお金の所有権に関する情報も破壊されてしまいます。

また、日本円のような国家が発行する通貨(法定通貨)は、発行している国の政府や中央銀行が破綻してしまえば、理論上その価値を失ってしまいます。

いわば、これら既存の通貨は、発行主体や管理主体を使い手が信用することで成り立っているシステムと言えます。

一方、仮想通貨は、膨大な数のコンピュータに全く同じ台帳が保存されているため、単一のコンピュータが破壊されてもシステムが止まることはありません。

つまり、システムが単一のコンピュータに依存しておらず、また、通貨の発行や流通自体を管理している主体(団体や政府)も存在しません。(チェーンに参加している人々(コミュニティ)をまとめている団体は存在します。例:NEM財団など)。

言い換えると、仮想通貨の使用には、特定の主体に対する信用は必要ありません(トラストレスといいます)。この性質を専門用語で、「非中央集権的(Decentralized)」と呼びます。

仮想通貨のシステムは、この「非中央集権的である」という点で、既存の通貨と大きく一線を画しているのです。

仮想通貨を購入するには…

ビットコインが人々の間に広まっていくにつれて、ブロックチェーン技術に感銘を受けたエンジニアや、ビジネスに利用したい起業家たちによって、ビットコイン以外にも独自の仮想通貨(アルトコインと呼びます)がたくさん創り出されました。

現在世界には、1400種類以上もの仮想通貨が存在し、その数は今もどんどん増え続けています。

<ビットコインやアルトコインの価格チャート一覧>

参照:みんなの仮想通貨 https://cc.minkabu.jp/chart

また、仮想通貨は、ここ数年の人気の高まりとともに価格もどんどん上昇しています。

2017年の1年間のビットコインの価格(下記チャート参照)を見ると、1月には1ビットコインあたり約11円だったのに対し、11月には史上初めて200万円を突破しています。

<2016年11月~2018年1月までのビットコイン週足チャート>

参照:https://zaif.jp/chart_btc_jpy

ちなみに、2009年のビットコイン誕生後、初めて取引が行われたときに付いた価格は、1ビットコインあたり約0.09円。

もしその時に100円で約1100ビットコインを購入して持ち続けていれば、2017年11月の200万円を記録した時には、約22億円の価値になっていたことになります。

倍率にして実に1100倍!

稼働初期からビットコイン保有者が最近億万長者として話題になっているのも頷けます。

これら仮想通貨の購入は、仮想通貨の取引所を経由すれば、だれでも簡単に行えます。

※取引所を介さず、特定の個人間で直接やり取りすることも可能ですが、一定のリスクを伴います。

世界にはたくさんの仮想通貨取引所が開設されていて、日本国内にも下記のような代表的な取引所があります。

●『bitFlyer』

円建てでビットコインとモナコインの取引が可能。

ビットコインの取引量で日本一の仮想通貨取引所。米国や欧州にも事業展開している企業。金融庁登録業者。

サイトURL:https://bitflyer.jp/ja/

●『Zaif』

円建てでビットコイン、イーサリアム、ネム、ビットコインキャッシュの取引が可能。その他、ここでしか取引できないトークンが上場している。金融庁登録業者。

サイトURL:https://zaif.jp/

●『bitbank』

円建てでビットコイン、モナコイン、リップル、ビットコインキャッシュの取引が可能。金融庁登録業者。

サイトURL:https://bitbank.cc/

取引所で仮想通貨を購入するためには、口座開設と本人確認が必要です。

取引所のサイトから、個人情報を登録、本人確認書類をアップロードしたのち、取引所から郵送されてくる本人確認書類の受け取りが完了すれば、取引を始められます。

開設完了には、1週間程度時間がかかりますから、仮想通貨の取引を考えている方は、早めに口座開設を済ませておくことをおすすめします。

また、上記の3か所の取引所への日本円入金は、住信SBIネット銀行であれば、手数料無料で24時間入金できるので便利です。(2018年1月25日現在)

●住信SBIネット銀行

サイトURL:https://www.netbk.co.jp/wpl/NBGate

いかがでしたか?

仮想通貨は、次世代の価値交換・決済手段として注目され、市場もすごいスピードで成長しています。

あなたも、仮想通貨の世界で第2、第3のビットコインを見つけて購入してみてはいかがでしょうか。

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