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お金をかけずに「物件」にインターネットを導入する方法

投資物件の稼働率上げることは、不動産投資の成功への必須条件です。投資物件の稼働率を上げるには物件力が必要になります。特に最近では無線インターネット環境は必須になっています。とは言えインターネット環境を整えるにはそれなりの資金が必要です。

そこで注目するのが、自動販売機です。最近の自動販売機の中には、Wi-Fi機能が搭載された自動販売機が登場しているのです。

自動販売機から半径50m以内の範囲なら無料でWi-Fiが利用することができますので、スマートフォン、タブレット、パソコンなどWi-Fi対応しているすべての機器が高速インターネット接続可能となるのです。

さらにWi-Fi機能搭載の自動販売機は、1台に付き数十台まで同時接続ができますので、10戸程度の小規模木造アパートに最適です。

つまり物件の敷地内にWi-Fi機能付きの自動販売機を設置することで、インターネット工事費用を削減でき、入居者が無料でインターネットを利用することができるのです。

もう一つの方法は、ガス業者のインターネット設備導入キャンペーンを利用します。ガス業者の中には、自社ガス切り替えキャンペーンとしてインターネット設備を無償貸与の設備として導入してくれる業者もあります。

このキャンペーンを利用することで、インターネットのコストを入居者に負担してもらうことができます。しかしこの方法は入居者のガス料金が変化することもありますので、トラブル防止のため事前にしっかり確認してクレームにならないような対策が必要となります。

入居者の好みの部屋にカスタマイズすることを認める募集方法

自分の好みを一番知っているのは入居者本人です。そこで最近新たな募集方法として入居者自身に部屋を自由にリフォームしてもらう事例が増えています。

実は日本で一番大きい賃貸ブランドのUR賃貸も、DIY賃貸と銘打ってこの方法をつかい入居者獲得に躍起になっています。

この方法は、リフォーム前の部屋を自由にカスタマイズしてもらう方法と原状回復リフォーム後の部屋を自由にカスタマイズしてもらう方法がありますが、どちらもカスタマイズ費用は入居者が負担します。しかし、原状回復後の部屋のほうが入居者の負担は低くなりますので成功率は高くなります。

入居者に自由にカスタマイズを認めて賃貸させるには、入居契約に取り決めておくポイントがあります。まずは、短期退去を防ぐために1年以上の入居を義務付けます。そして、無制限のカスタマイズを防止するために事前にリフォーム可能箇所と施行内容を取り決めた書類や図面を用意します。

契約書でのポイントは、通常ではカスタマイズした箇所は原状回復義務があるのですが、これを免除しカスタマイズ箇所の買取請求は認めないことと、他の入居者の迷惑になるようなリフォームや、共有部分の改修を伴うもの、法令に違反するようなことはできない、ということを契約書に盛り込む必要があります。

入居者に好みの壁紙を選んでもらうシステムで新規入居者獲得

次に注目されているのが、入居時に入居者の好みの壁紙を提供するサービスです。

無償で入居者に好みの壁紙を自由に選んでもらうシステムをもうけることで、新規入居者の獲得につなげる賃貸業者も増えてきました。入居者は費用負担なしで自分好みの部屋に仕立てることができますので、この方法は空室対策の新たな技として定着しています。

入居者に選んでもらう壁紙は、分譲住宅に採用されているサンプル壁紙1,000番台の中から選ばせることをお勧めします。分譲住宅に採用されている1,000番台の壁紙は、デザイン、色味ともに様々なサンプルが用意されていますので、選ぶ楽しみも格段にアップします。

スソ物の壁紙と比べると1㎡当り300円程度高くなってしまいますが、ワンルームをすべて1,000番台に変えても、3万円から5万円程度のコストアップにしかなりません。

さらに仕上げに高級感がでますので、部屋自体のグレードとともに入居者の満足度も確実に高まります。入居者好みの部屋に仕立てることで長期入居につながり費用対効果は大きくなります。

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